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会社情報

新日本空調の会社情報をご紹介します。

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ごあいさつ

ごあいさつ

当社代表取締役社長 夏井 博史から皆様に向けてのメッセージです。

夏井 博史 写真

代表取締役社長
夏井 博史
夏井 博史

昭和5年(西暦1930年)に当社の前身である「東洋キヤリア工業」が誕生して以来、「技術のキヤリア」との呼び声も高く、世界を席巻した高い技術とパイオニア精神は現在まで脈々と受け継がれております。
空調を核としつつ、電気、衛生、自動・計装、防災、建築内装等、設備全般にワンストップで取り組む総合エンジニアリングのリーディングカンパニーである当社グループは、「豊かな環境の創造」「人々との信頼関係の尊重」「社会への貢献」を経営の基本方針として掲げ、活動しております。

長期ビジョンのフェーズⅠである2011年から2013年度は、受注高、完工高、繰越高、利益において、3期連続の増を達成するとともに、持続的成長発展のための基盤整備が出来ました。
フェーズⅡにあたる2014年から2016年度は、最終年度において、受注高、完工高、繰越高、利益において2期連続の増を達成するとともに、目標として掲げた「SNK品質の深化と進化で真価を極める」のもと、お客様にとって“なくてはならない会社”のポジションを目指してまいりました。
フェーズⅢにあたる2017から2019年度の中期経営計画は、新日本空調として設立50周年を迎える2019年を来たる次世代の50年に向けた「飛躍の年」と位置付け、当社創業90年となる2020年以降の近未来に当社グループがパイオニアとして培ったDNAと成長ベクトルを繋ぐ新たな計画として、『SNK Value Innovation 2020』を掲げました。

この新3ヵ年経営計画は、前中期経営計画から2020年代に繋げる仕上げの3ヵ年であり、前計画で掲げた経営課題への取り組み継続を念頭に環境変化に適応した新たな施策を行うもので、その基本方針を「地球環境の保全と持続可能な地球社会の実現に貢献する環境ソリューションカンパニーとして、顧客や社会の要請に応え、2020年代への持続的成長と新たな企業価値の創造を目指す」と定めました。「お客様、社会、地球環境に貢献する企業グループ」を目指し成長戦略を推進してまいります。

会社概要

会社概要

新日本空調の会社概要・沿革です。

設立 昭和44年(1969年)10月1日
本社 〒103-0007 東京都中央区日本橋浜町2-31-1 浜町センタ-ビル
資本金 51億5,860万円
事業内容 空気調和、冷暖房、換気、給排水、衛生設備等の設計、監理ならびに工事請負
従業員数 単体:1,061名 連結:1,554名 (平成30年3月31日現在)
事業所 (事業部・支店等)
首都圏事業本部、海外事業統括本部、都市施設事業部、リニューアル事業部、産業施設事業部、ビジュアルソリューション事業部、原子力事業部、北海道支店、東北支店、関東支店、横浜支店、名古屋支店、大阪支店、中国支店、九州支店、技術開発研究所、茅野研修所
関係会社 新日空サービス(株)、日宝工業(株)、新日本空調工程(上海)有限公司、SHIN NIPPON LANKA (PRIVATE) LIMITED、SNK (ASIA PACIFIC) PTE. LTD.

企業理念

企業理念

  1. 空気・水・熱に関する技術の研究と開発を通して、地球環境に配慮した環境設備企業であり続けます。
  2. 顧客・株主・職員・協力会社をはじめ、すべての人々との信頼関係を大切にします。
  3. 「良き企業市民」として、社会の発展に貢献します。
  4. 公正、透明、自由な競争を基本に、開かれた企業活動を行います。
企業行動憲章

企業行動憲章

  1. 空気を中核とする熱・水技術の研究と開発に努め、環境創造分野に新たな価値を創り出し、社会的に信頼される技術とサービスを提供します。
  2. 公正、透明、自由な競争ならびに適正な取引を基本に、開かれた企業づくりに努めます。
  3. 株主はもとより、社会とのコミュニケーションを緊密に行い、積極的かつ公正な企業経営を目指します。
  4. 環境に調和する技術の研究・開発を通して、地球規模の環境保全に貢献します。
  5. 「良き企業市民」として、社会貢献活動を行います。
  6. 労使相互信頼を基本に、職員の多様性、人格、個性を尊重するとともに、安全で働きやすい環境を確保し、希望に溢れた企業風土を創ります。
  7. 反社会的勢力との関係遮断を断固たる決意で臨み、順法意識の確立と健全な企業風土を醸成します。
  8. 海外においては、国際ルールや現地の法律順守はもとより、その文化や慣習を尊重し、その発展に貢献します。
  9. 本行動憲章の役割を深く認識し、関係者に周知、徹底するとともに、当社グループ内の取り組み体制を整備し、企業倫理の徹底を図ります。
  10. 緊急事態発生時の社内即応体制を確立するとともに、社内外への迅速な情報公開と説明責任を明確にします。