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会社情報

新日本空調の会社情報をご紹介します。

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ごあいさつ

トップメッセージ

当社代表取締役社長 前川 伸二 から皆さまに向けてのメッセージです。

代表取締役社長
 

 新日本空調は日本に初めて空気調和=空調の概念を持ち込んだ先駆者としての「誇り」と「企業理念(使命と価値観)」、そしてお客さまと一緒に歩み続けたことで醸成された「信頼関係」を大切にしています。
  新日本空調グループは、10年ビジョン「SNK Vision 2030」を掲げ、2023年度から第2ステップとなる、中期経営計画「SNK Vision2030 PhaseⅡ」をスタートさせました。当社グループのナレッジやテクノロジーが蓄積・継承され、技術力の進化を続け、社会のニーズに応えることで「環境ソリューションカンパニー」として価値を高めてまいります。
 「SNK Vision 2030」の達成は当社グループの成長と共に、従業員の夢にも結びついており、ありたい姿に向かって成長し続けます。 これからも空調のあらゆる可能性と未来を追い続けて、地球環境に貢献する企業グループを目指します。

会社概要

会社概要

新日本空調の会社概要・沿革です。

商号
新日本空調株式会社
英文社名 Shin Nippon Air Technologies Co.,Ltd.
設立 昭和44年(1969年)10月1日
本社 〒103-0007 東京都中央区日本橋浜町2-31-1 浜町センタ-ビル
資本金 51億5,860万円
事業内容 空気調和、冷暖房、換気、給排水、衛生設備等の設計、監理ならびに工事請負
従業員数 単体:1,132名 連結:1,608名 (2023年3月31日現在)
事業所 (事業部・支店等)
首都圏事業本部、国際事業本部、都市施設事業部、リニューアル事業部、産業施設事業部、ソリューション事業部、原子力事業部、北海道支店、東北支店、関東支店、横浜支店、名古屋支店、大阪支店、中国支店、九州支店、技術開発研究所、茅野研修所
関係会社 新日空サービス(株)、日宝工業(株)、新日空(中国)建設有限公司、SHIN NIPPON LANKA (PRIVATE) LIMITED、SNK (ASIA PACIFIC) PTE. LTD.

役員一覧・組織図

役員一覧・組織図

コンテンツ

2023年6月23日現在

代表取締役 会⻑

夏井 博史
  • 1979年 4⽉ 当社⼊社
  • 2005年 4⽉ 当社執⾏役員⾸都圏事業本部リニューアル事業部⻑
  • 2006年 4⽉ 当社上席執⾏役員⾸都圏事業本部リニューアル事業部⻑
  • 2006年 6⽉ 当社取締役上席執⾏役員⾸都圏事業本部リニューアル事業部⻑
  • 2008年 4⽉ 当社取締役上席執⾏役員事業推進統括本部長
  • 2008年 6⽉ 当社常務取締役常務執行役員事業推進統括本部長
  • 2010年 6⽉ 当社専務取締役専務執行役員事業推進統括本部長
  • 2011年 4⽉ 当社専務取締役専務執⾏役員⾸都圏事業本部⻑
  • 2013年 4⽉ 当社専務取締役専務執行役員営業本部長
  • 2013年 6⽉ 当社取締役副社長営業本部⻑
  • 2014年 4⽉ 当社取締役副社⻑
  • 2014年 6⽉ 当社代表取締役社⻑
  • 2021年 6⽉ 当社代表取締役会⻑(現任)

代表取締役 社⻑

前川 伸⼆
  • 1983年 4⽉ 当社⼊社
  • 2012年 4⽉当社首都圏事業本部リニューアル事業部副事業部長
  • 2016年 4⽉当社首都圏事業本部関東支店長
  • 2018年 4⽉当社執⾏役員⾸都圏事業本部関東⽀店⻑
  • 2019年 4⽉当社上席執⾏役員⾸都圏事業本部リニューアル事業部⻑
  • 2020年 6⽉当社取締役上席執⾏役員⾸都圏事業本部リニューアル事業部⻑
  • 2021年 4月当社取締役上席執行役員経営企画担当
  • 2021年 6⽉当社代表取締役社⻑兼経営企画担当(現任)

 

取締役 常務執⾏役員

伊藤 雅基
  • 1990年 4⽉ 当社⼊社
  • 2011年 4⽉ 当社大阪支店副支店長
  • 2014年 4⽉ 当社執⾏役員⼤阪⽀店⻑
  • 2018年 4⽉ 当社上席執行役員首都圏事業本部産業施設事業部長
  • 2019年 4⽉ 当社上席執行役員首都圏事業本部副本部長兼産業施設事業部長
  • 2020年 4⽉ 当社上席執行役員首都圏事業本部長
  • 2020年 6⽉ 当社取締役上席執行役員首都圏事業本部長
  • 2022年 6⽉ 当社取締役常務執行役員首都圏事業本部長(現任)

取締役 上席執行役員

井上 聖
  • 1987年 4⽉ 当社⼊社
  • 2012年 4⽉ 当社管理本部人事部長
  • 2015年 4⽉ 当社管理本部副本部長兼人事部長
  • 2018年10⽉ 当社管理本部副本部長
  • 2019年 4⽉ 当社執行役員管理本部長
  • 2021年 4⽉ 当社上席執行役員管理本部長
  • 2021年 6⽉ 当社取締役上席執行役員管理本部長(現任)

野田 英勝の写真

野田 英勝
  • 1987年 4月 当社入社
  • 2010年 4月 当社都市施設・リニューアル事業本部都市施設事業部営業二部長
  • 2012年 4月 当社首都圏事業本部都市施設事業部営業一部長
  • 2014年10月 当社首都圏事業本部都市施設事業部副事業部長兼営業一部長
  • 2020年 4月 当社執行役員首都圏事業本部副本部長
  • 2022年 4月 当社執行役員営業本部長
  • 2023年 4月 当社上席執行役員営業本部長
  • 2023年 6月 当社取締役上席執行役員営業本部長(現任)

廣島 雅則の写真

廣島 雅則
  • 1990年 4月 当社入社
  • 2016年 4月 当社首都圏事業本部ファシリティソリューションセンター長
  • 2019年 4月 当社事業推進本部副本部長
  • 2021年 4月 当社デジタル推進室長
  • 2022年 4月 当社執行役員技術本部長
  • 2023年 4月 当社上席執行役員技術本部長
  • 2023年 6月 当社取締役上席執行役員技術本部長(現任)

社外取締役

森信 茂樹
  • 1973年 4⽉ ⼤蔵省(現財務省)⼊省
  • 1997年 7⽉ 主税局総務課長
  • 1998年 7⽉ 大阪大学法学研究科教授
  • 2003年 1⽉ 東京税関長
  • 2004年 7⽉ プリンストン大学客員研究員・講師兼コロンビアロースクール客員研究員
  • 2005年 7⽉ 財務省財務総合政策研究所長
  • 2007年 1⽉ 財務省財務総合政策研究所特別研究官(現任)
  • 2007年 4⽉ 中央大学法科大学院教授
  • 2015年 6⽉ 当社取締役(現任)
  • 2018年 3⽉ 公益財団法⼈東京財団政策研究所研究主幹(現任)
  • 2023年 6⽉ ㈱マナック・ケミカル・パートナーズ取締役監査等委員(現任)

取締役 常勤監査等委員

森本 利彦
  • 1983年 7⽉ 当社入社
  • 2010年 6⽉  当社管理本部経理部長
  • 2014年10⽉ 当社海外事業統括本部副本部長
  • 2016年12⽉  当社内部統制部長
  • 2020年 4⽉ 当社執行役員内部統制部長
  • 2020年 7⽉ 当社執行役員監査等委員会室長
  • 2021年 6⽉ 当社取締役監査等委員(現任)

社外取締役 監査等委員

⽔野 靖史
  • 1996年  4⽉弁護⼠登録
    遠藤・萬場総合法律事務所(現フェアネス法律事務所)所属
  • 2004年10⽉ フェアネス法律事務所パートナー(現任)
  • 2017年 6⽉ 当社取締役
  • 2020年 6⽉ 当社取締役監査等委員(現任)

 

東海 秀樹
  • 1972年 4⽉ 東京国税局⼊局
  • 2007年 7⽉ 気仙沼税務署長
  • 2008年 7⽉ 国税庁長官官房主任監察官
  • 2011年 7⽉ 柏税務署長
  • 2012年 7⽉ 東京国税局調査第三部次⻑
  • 2013年 7⽉ 芝税務署長
  • 2014年 8⽉ 税理⼠登録
    東海秀樹税理⼠事務所開設(現任)
  • 2015年 5⽉ ミニストップ㈱監査役(現任)
  • 2018年 6⽉ ㈱エーアンドエーマテリアル取締役(現任)
  • 2019年 6⽉ 当社監査役
  • 2020年 6⽉ 当社取締役監査等委員(現任)

 

梅原 由美子
  • 2000年 9⽉ 日本アイ・ビー・エム㈱入社
  • 2004年 4⽉ NPO法人環境エネルギー政策研究所訪問研究員
  • 2006年 4⽉ Value Frontier㈱設立 取締役
  • 2015年 4⽉ 里山エナジー㈱設立 取締役(現任)
  • 2019年 4⽉ Value Frontier㈱代表取締役(現任)
  • 2021年 6⽉ 当社取締役監査等委員(現任)

 

社外取締役選任理由

森信 茂樹 森信茂樹⽒は、⾏政分野等における豊富な経験ならびに学識経験者としての幅広い知⾒を活かし、引き続き当社の持続的成⻑と中⻑期的な企業価値向上に貢献していただける適切な⼈材と判断いたしました。
監査等委員
⽔野 靖史
⽔野靖史⽒は、弁護⼠としての専⾨的知⾒ならびに企業法務に関する豊富な経験を活かし、監査等委員である社外取締役としての職務を遂⾏していただける適切な⼈材と判断いたしました。
監査等委員
東海 秀樹
東海秀樹⽒は、税理⼠としての専⾨的知⾒ならびに⾏政分野等における豊富な経験を活かし、監査等委員である社外取締役としての職務を遂⾏いただける適切な⼈材と判断いたしました。
監査等委員
梅原 由美子
梅原由美子⽒は、経営者および環境・サステナビリティの専門家としての豊富な経験と幅広い知見を活かし、監査等委員である社外取締役としての職務を遂⾏していただける適切な⼈材と判断いたしました。
組織図

組織図

2023年4月1日現在

企業理念

企業理念

「使命」と「価値観」


設立50周年に際し、SNKブランドをRe-fineし、新しい企業理念を制定しました。今後もグループ一同一体感をもって、企業責任を果たしてまいります。


「使命」

Fill your tomorrow
社会と自然の調和を育み、未来へ向けた思いを満たす。

人や社会、環境の調和を尊重し、また、つながりを大切にしながら、空調を核とする事業を通して、お客様や社会からの期待に応える企業として、これからも社会に貢献します。


「価値観」


調和

社会と自然に敬意を払い、つながりを大切にします。
「社会へ向けて」
全ての人・社会・自然とのつながりと多様性を尊重します。

探究

豊かな発想力と熱意を持って、新たな価値の創造に挑みます。
「仕事の姿勢」
未来に対して大胆に挑戦し、創造力を発揮する専門性と人間力を磨きます。

真摯

何事にも強くしなやかに向き合い、期待に応えます。
「個人の資質」
アクティブで且つスビーディーでありながらも誠実さを大切にし、良い品質をお客様に提供します。

仲間と共に、わくわくしながら、成し遂げる喜びを分かち合います。
「仲間へ」
職場の仲間・協力会社の皆さんと、創造し提供する喜びを分かち合い、
また、家族との大切な時間を共有することを大切にします。


会社の方針

会社の方針

新日本空調グループは、『会社の方針』として、次のように事業環境を整えることをお約束します。また、万一、本方針に反する事態が発生した場合、経営トップ自ら率先して問題解決にあたり、原因究明、再発防止に努めます。


 コンプライアンス

役員・従業員は、法律・社会規範・社内ルールを守ります。違法や違反する行為の動機が、「会社のため」、「お客様のため」という職務上のことや、上司の指示であっても例外ではありません。違法行為、社内ルール違反には厳正な姿勢で臨みます。また、そのような行為を出来る限り未然に防ぐために、社内外通報制度を整備、公開し、その通報者を守ります。


 公正な事業慣行

役員・従業員は、関係法令および社内ルールを含む腐敗防止や公正な競争、利益相反行為の禁止、贈収賄防止、反社会的勢力との接触禁止、インサイダー取引の防止(以下、腐敗防止等という)に取り組み、公正さ、誠実さおよび透明性を以て事業活動を推進します。また、腐敗防止等に対する取組が不十分と認められる取引先等についても、当社との取引停止を含めた厳しい対応で臨みます。公正さ、誠実さおよび透明性のある事業活動の遂行により、社会、顧客、ビジネスパートナー等のステークホルダーから得られる信用・信頼こそが、かけがえのない財産であることを認識し、活動します。


 リスクマネジメント

事業運営上のあらゆるリスクに的確に把握・対応し、経営の健全性を確保することがコーポレートガバナンスの重要な基盤であると認識し、連絡体制を強化し、訓練等を通して迅速な対応に努めます。


 情報セキュリティ管理

顧客情報や特許権、商標権、著作権等の知的財産の情報と情報システム等の資産を適切に保護・管理し、積極的に活用します。また、従業員に対しては、情報セキュリティに関する意識向上を図ると共に、知的財産や情報管理に関する教育・訓練を実施し、紛失、盗難、不正使用等を防ぎます。


 情報開示と社内外コミュニケーション活動

社会から信頼される企業集団であることを目指し、正確かつタイムリーな情報に基づき、積極的な広報活動を通じて、ステークホルダーとのオープンで公正なコミュニケーションに努め、経営の透明性の向上を図ります。また、ステークホルダーの皆様からの要望を受け止めると共に、建設的な対話を行い、企業価値の向上に役立てます。


 環境

持続可能な地球環境の実現のために、気候変動の緩和と適応や環境への負の影響の最小化に向け、環境問題を経営の重要課題と位置づけ、事業活動のみならず、職場環境に至るまで、全ての業務プロセスにおいて、環境に配慮した活動を推進します。また、調達先や協力会社に対しても、環境に配慮した業務遂行を求め、地球環境の改善に努めます。


 労働安全衛生

働く人々の安全確保が企業にとって最重要基盤であると考え、事業活動において、派遣社員、協力会社を含めた働く人々の安全衛生を最優先し、安全で働きやすい環境を確保します。従業員の心身の健康維持・増進を積極的に支援して、健康経営に関する従業員と会社との円滑なコミュニケーションを図ります。また、従業員の声に耳を傾け、一人ひとりが積極的に仕事に取り組み、自由で闊達な発想力を活かす、平等で差別のない明るい職場環境を提供します。更に、ワークライフバランスの充実、労働時間以外の時間帯の適切な確保をサポートし、働きがいを持ち続けられる会社作りを目指します。


 ダイバーシティ

社会に向けて新たな価値を創造し続けるためには、多様性がもたらすイノベーションが不可欠であると考えています。あらゆる属性の人が平等な雇用と活躍の機会を確保され、多様な個性や能力を十分に発揮できるよう、ダイバーシティ経営を推進します。また、多様性を持った人材の広がりを大切にし尊重すると共に、全ての従業員の公正な処遇を重視します。


 人権

あらゆる事業活動において、全てのステークホルダーの皆様の基本的人権および個人の尊厳を尊重し、人権侵害に加担しません。万一、事業活動や商品・サービスが、人権への悪影響を及ぼしていることが判明した場合は、適切かつ速やかに対処します。また、不適切な言動によるハラスメント行為を許しません。ハラスメントとなる行為には厳正な姿勢で臨みます。


 労使関係

「労使相互信頼と相互責任」を基本に、従業員がそれぞれの立場において、プロフェッショナルとして活き活きと活躍できるよう、均等な雇用機会と公正な労働条件を提供します。


 人材育成

従業員は企業にとって大切な経営資源であり、企業の持続的成長のために人材育成が最も重要であると認識しています。このため、人的資源の高度化を図ることや、従業員一人ひとりがプロフェッショナルとして高い専門性を持って仕事に取り組むことができるよう、それぞれの資質・能力を伸ばすプログラムを提供します。また、過去の経験や先輩から引き継いだ「ナレッジ」の有効活用を図るために、技術に関わる情報の開示に努め、エンジニアの一人ひとりが自信を持って、仕事に取り組むことが出来るように当社技術情報を整備更新します。


 地域コミュニティ

持続可能な地域づくりのためには、コミュニティの機能不全や活力低下、都市生活の基盤の脆弱化は、重要な社会問題であると認識しています。このような認識のもと、行政や地域コミュニティと協働し、コミュニティの育成と活性化を支援します。また、自然災害やパンデミック等、地域コミュニティが機能不全になるような事態には、関係者の安全確保をした上で、被災地域の復旧・復興支援およびお客様事業の早期再開の支援を行うことに努めます。


 公平、公正な調達

規模・実績の有無を問わず、開かれた公平でかつ公正な参入機会を提供し、品質、技術、数量、納期の確実性に加え、経営の安定性、技術開発力、環境や社会への取組等も総合的に勘案して、調達先を選定します。


 品質

顧客が期待する価値を的確に捉え、全ての業務プロセスにおいて、“品質へのこだわり”を持ってSNK品質の提供を行い、信頼され、満足していただける技術とサービスを提供します。そのために各部署、プロジェクトにおいて品質目標を設定し、品質マネジメントシステムを実施し維持すると共に、マネジメントレビュー等を通じて継続的改善を図ります。


 技術革新への取組

技術開発や異業種とのコラボレーションによるイノベーションにも積極的に取り組み、将来に向けて一歩先の先鋭的技術(テクノロジー)の取得と活用に努めます。

行動指針

行動指針

従業員の日常行動の心構え

夢を持とう

自分の夢を持ち、それに向かって仕事に取り組むことで、次への扉が開きます。

誠実に生きよう

約束や規範を守り、自分に誇れる言動が、他者や社会からの信頼を厚くします。

当事者意識を持とう

当事者としての意識を持ってチームの課題に取り組むことで、自信と謙虚さが生まれます。

学び続けよう

日々の仕事を通じて専門性や人間性を磨くことが、自己の成長とやりがいにつながります。

やってみよう、そしてやり遂げよう

失敗を恐れず挑戦し、その経験を活かすことで、課題を乗り越えることができます。

支え合おう

他者への敬意を忘れず、お互いの成功をともに喜び合い、励まし合うことで、強いチームワークが生まれます。

感謝を伝えよう

明るい笑顔で心から感謝の気持ちを伝えることで、強く温かい信頼の輪が広がります。